【危険映像で話題に】至近距離でトラックに追い抜かれたロードバイクライダー、運転手からの謝罪を報告 ヘラヘラした態度に「余計ムカついた」と怒り

体に接触するほどの至近距離でトラックに抜かれた映像を公開し、話題になったロードバイク系YouTuberが、運転手から謝罪を受けたことを報告しました。

ロードバイクで走行中にトラックと接触

ロードバイクでのサイクリングやキャンプの動画を公開している「フリカケグッドアワー」（登録者数1330人）は10月28日、Xにロードバイクのライド動画を投稿。「土曜日トラックに殺されそうになったよ！」という文章とともに、ロードバイクで車道を走行中に後ろから来た大型トラックに追い抜かれる様子を公開しました。

映像では大型トラックはロードバイクを追い抜く際にもスピードを落とさずに走行。避けるそぶりもなく、フリカケとぶつかるぐらいのギリギリの近さで真っ直ぐに抜き去っていきました。このとき、フリカケはわずかに大型トラックと接触していたらしく、「えぇ〜！？当たったよ！？」「今当たったよ俺、ひじ当たったよ？」と驚きを隠せない様子を見せていました。幸いにも怪我はなく、「ジャージが傷ついただけで、身体はなんともありません！」と報告していました。

土曜日トラックに殺されそうになったよ！
邪魔だったんだろうけど、触れるほどの幅寄せ辞めて〜
会社名もナンバーもバッチリ映ってるから、僕が死んでたらすぐ捕まっちゃうで！

どう気をつけたらいいのかわからないけど、みんなも気をつけて！#ロードバイク #危険運転 pic.twitter.com/s9NLUR0Iqd

— フリカケ (@fulikake_pedal) October 27, 2024

これにX上では、フリカケの無事を安堵する声が寄せられる一方で、「殺人未遂ぐらいの悪意」「一歩間違えば死亡事故」「運転手なに考えてんだよ」と批判が続出。トラックを所有する会社への批判の声も相次ぎ、同社のGoogleマップの口コミが荒らされる事態にもなっていました。

ヘラヘラとした謝罪に腹が立つも、「僕も大人なので、司法に委ねましょう」

フリカケは29日、YouTubeに公開した動画で事件の顛末を報告しました。

フリカケは、本来はすぐに警察に通報すべき事件としつつ、目立った被害はなかったことと、これまでに幅寄せされる経験が何度もあり「悪い意味で慣れてしまっていた」ため、そのまま家に帰ったのだそう。注意喚起のために先日のポストを投稿したところ、「周知という意味ではこれ以上ない成果」となったものの、警察に通報するべきとの声が多数上がったことから、警察へ行ったそうです。

映像を警察に確認してもらったところ、フリカケ側に非はないことが確認されたとのこと。フリカケは「対向車が来てない状況でここまで接近する必要はないですよね」と語ります。しかし事件はフリカケの住んでいる千葉県ではなく茨城県での出来事だったため、後日改めて事件現場に出向くことになってしまったのだとか。

そしてつい先ほど、トラックの運転手がフリカケの動画を目にして出頭してきたと警察から連絡が来たそう。運転手本人から電話越しに謝罪を受けたものの、ヘラヘラした態度に「余計ムカついた」とフリカケは怒りを滲ませます。この電話の録音データも手元にあるそうですが、「ストレスが限界突破するので流しません」としています。

警察によると、運転手は事件当時ぼーっとしていたと話しているそう。「毎日運転する方がぼーっと運転をしてて殺されるところでした」と述べるフリカケ。相手側が怪我をしていない場合、運転手が罰則を受けないケースもあるため「ドライバーはちょっと警察に絞られて終わりですよね」と不満を口にします。

今後は、自身のありのままの状態を警察に話した上で判断を委ねるとのこと。「感情だけで話せばもう許せない気持ちしかない」「罵詈雑言好きなだけ言える」と本音を漏らしつつ、「それをしても意味はありませんので」「僕も大人なので、司法に委ねましょう」と冷静に語ります。そして、「皆さんもね、本当にどう気をつけたらいいのかわかりませんが、気をつけてください」「できる限りの自衛をして、ロードバイクを楽しめたらなと思います」と再度呼びかけました。

トラックの所有会社も謝罪文を掲載

問題のトラックを所有する会社も29日に自社のウェブサイト上に謝罪文を掲載。

対象の動画をご覧になられた方々におかれましては強いご心配やお怒りの感情を抱かせてしまい誠に申し訳ございませんでした

と謝罪したうえで、同社の取締役が運転手とともに警察に出頭し、被害者に直接謝罪を伝えたことを報告しました。

運転手の処遇については「弁護士と社会保険労務士の先生方と協議の上適正かつ厳正に処遇いたします」としています。そして、「今回の出来事は一歩間違えれば重大かつ深刻な事故になりかねない事案でありコンプライアンスの観点からも全く許される行為ではありません」としつつ「今後は弁護士や社会保険労務士また各方面の専門家の先生方のご協力のもと原因を究明し再発防止に取り組んでまいります」としています。