お墓のことは「亡くなってから考える」人が多数　全国石製品協同組合が調査、新しい埋葬法にも関心

　“墓じまい”が話題になる昨今だが、もちろん、新たにお墓を買うことを考える人もいる。どんな時にお墓の購入を考えたり相談したりするのか、全国石製品協同組合（東京）が実施した「お墓の購入についての意識調査」によると、「家族が亡くなった時」という“発生型”の検討が多く、じっくり計画的に考えている人はまだ少数派のようだ。

　調査は、全国の40～70代の500人に2月1日～28日に実施。お墓を購入する時の相談相手は「配偶者」という人が最も多かった（220人）。年代的には、40代では父母への相談が多いが、60～70代にななると配偶者への相談が中心になる。一方で、誰にも相談しない（172人）という人も少なくない。少数ながらAIに相談するという人もいた。

　相談するタイミングは、上記の“発生型”のほかは、「自分が終活を始めた時」（58人）、「お墓を相続した時」（40人）など。購入を検討するきっかけとなったことをたずねると、「新しい埋葬方法が気になる」（86人）という人もおり、従来型から樹木葬や永代供養墓などへの移行を考える人もいるようだ。また、お墓参りや法事など従来のお墓関連行事や、お墓が遠方だったり劣化していたりと、管理の負担が検討のきっかけになっている人もいた。