PlayStation 5、値上げなしは本当に朗報？ゲーム体験は確実に”高く”なる「忍び寄る3つの値上げ」

「値上げしない」の裏に隠された、もう一つの値上げ

「PS5、値上げしないってよ」——この見出しだけ見たら、ほっとする人が多いでしょう。Nintendo Switch 2の価格が話題になり、GPUも軒並み高騰しているいま、据え置き価格のゲーム機があること自体がニュースになる時代です。

ところが、2026年2月5日のソニーグループ決算説明会で飛び出したCFO陶琳氏のコメントを読み解くと、「値上げしない」の意味がまったく変わってきます。正確には、ハードの値段は上げない。だが、すでにPS5を持っている9220万人のユーザーから、別のかたちでお金を回収する。これが、ソニーの出した答えでした。

そもそもなぜ？ AIが引き起こした「メモリ争奪戦」

ソニーがこの戦略に舵を切った背景には、ゲーム業界にとって前例のない危機があります。DRAMやNANDフラッシュなど、ゲーム機に不可欠なメモリ部品の価格が異常なペースで高騰しているのです。

AIデータセンターが「食い尽くす」構図

原因は明快で、世界中で建設が進むAIデータセンターです。ChatGPTやGeminiといった大規模AIモデルの運用には膨大なメモリが必要であり、調査会社TrendForceの2026年2月改定予測によると、2026年第1四半期のDRAM契約価格は前四半期比で90〜95%の急騰が見込まれています。NANDフラッシュも55〜60%の上昇です。

しかも、世界のメモリ供給の最大70%をデータセンターが消費するという報道もあります。Samsungをはじめとする半導体メーカーは、利益率の高いAI向けHBM（高帯域メモリ）の製造ラインを優先しており、利益の薄いゲーム機向けのメモリは後回し。つまり、お金を積んでも部品が手に入りにくい状態なのです。

PS5を1台作るコストが跳ね上がっている

PS5にはGDDR6メモリが16GB搭載されています。ここのコストが1.5倍、2倍と膨れ上がれば、本体価格に転嫁するか、利益を削るかの二択を迫られます。ソニーは「どちらもやらない」という第三の道——既存ユーザーからのサービス収益で補う道を選びました。

PS6は2029年まで出ない？ 「7年周期」が崩壊する意味

ここでもう一つ、衝撃的な報道が重なります。Bloombergが2026年2月15日に報じたところによると、ソニーはPS6の発売を当初の2027年想定から、2028年あるいは2029年へ延期する検討に入っているとのこと。

PlayStationの世代交代はこれまでほぼ7年周期でした。PS3→PS4が7年、PS4→PS5も7年。もしPS6が2029年になれば、PS5世代は9年以上という史上最長サイクルに突入します。

延命のリスク：PCとの性能差がどんどん開く

PS5は2020年発売のハードです。2029年には設計から約10年が経過することになります。その間もPC向けGPUやCPUは進化を続けるため、マルチプラットフォームのタイトルで「PS5版だけ画質やフレームレートが劣る」場面が確実に増えていくでしょう。

「同じゲームをPCより安く遊べる」というコンソール機最大の魅力が、年々薄れていくことになります。

具体的に何が値上がりするのか——3つのシナリオ

ソニーの言う「インストールベースのマネタイズ強化」を具体的に読み解くと、影響が大きい順に3つのシナリオが浮かび上がります。

シナリオ①：PlayStation Plusの値上げ

最も現実味が高いのがこれです。現在の日本での年額は、エッセンシャル（オンラインプレイ必須プラン）が6,800円、エクストラが11,700円、プレミアムが13,900円。オンラインマルチプレイをするなら加入がほぼ必須なので、値上げされても「解約」という選択肢が取りにくいのが厄介なところです。

前例はすでにあります。2025年10月、MicrosoftはXbox Game Pass Ultimateを月額1,450円から2,750円へほぼ倍増させ、コミュニティは大荒れになりました。ソニーも同じ轍を踏む可能性は十分にあります。

シナリオ②：デジタルストアの「実質値上げ」

PS5のソフト購入は、すでに76%がデジタルダウンロード。PlayStation Storeの価格やセール頻度はソニーの裁量ひとつです。大型セールの回数を減らす、割引率を渋くする——派手な値上げ発表がなくても、ユーザーが支払う総額は静かに増えていきます。

シナリオ③：新たな有料サービスの追加

PlayStation Networkの月間アクティブユーザーは1億3,200万人。この巨大なユーザーベースに向けて、クラウドゲーミングの上位プラン、あるいはAIを活用した新機能など、追加課金の入り口を増やす可能性も考えられます。

好調な決算が、むしろ「値上げGOサイン」になる皮肉

皮肉なのは、ソニーの足元の業績が絶好調であることです。2025年度第3四半期の営業利益は前年比22%増の5,150億円、ゲーム部門も19%増で過去最高。『Ghost of Yotei（ゴースト・オブ・ヨウテイ）』は330万本を売り上げ、ファーストパーティ全体でも前年比160万本増の1,320万本を記録しています。

数字が好調だからこそ、「まだ余裕がある」「もっと取れる」という判断に傾きやすい。しかし、ユーザーの我慢が限界を迎える瞬間は、四半期の決算書には現れません。Xbox Game Pass値上げ後のコミュニティの怒りを、ソニーは「対岸の火事」として見ていられるのでしょうか。

日本市場では”囲い込み”がすでに始まっている

一方、ソニーは日本市場では巧みな手を打っています。2025年11月に投入された**日本専用PS5デジタルエディション（55,000円）**は、通常のデジタルエディション（72,980円）より約18,000円も安い戦略価格。GEOのPS5レンタルサービスも全国200店舗で稼働率100%を達成しています。

安いハードでユーザーを呼び込み、ディスクレスの本体でデジタル購入を”標準”にする。その先にPS Plusやストア経由の継続課金が待っている——実に周到な設計です。

「今すぐ損する」わけではないが、備えは必要

現時点では、PS5の本体価格が据え置かれるのは事実であり、すぐに何かが大きく変わるわけではありません。しかし、2026年後半から2027年にかけて、PS Plusの料金改定やストアの価格体系見直しが段階的に進む可能性は高いとみています。

この問題はソニーだけの話でもありません。任天堂もSwitch 2の年内値上げを検討していると報じられ、NVIDIAやAMDのGPUも高止まりが続いています。「AIの便利さ」のコストを、ゲーマーが間接的に負担する構造はしばらく変わらないでしょう。

いまできることは、PS Plusの年額プランが現行価格のうちに更新を済ませておくこと、そしてデジタルセールを見逃さないことです。 9,200万台のPS5ユーザーの一人として、「搾られる側」にただ立つのではなく、賢く立ち回る意識を持っておきたいところです。

出典：【Sony Group 2025年度第3四半期決算説明会資料】